保険がきかない不妊治療

Ｑ：
妻36歳、夫41歳。今までタイミング2年、人工授精1年、体外受精1年と治療を進めましたが妊娠に至りません。通院も大変ですが経済的にも厳しく、妻は治療のために仕事をしているようなものです。なぜ不妊治療は保険が適用されないのでしょうか。

Ａ：
不妊治療や不妊検査は基本的にすべて自費です。それは、不妊症が「子どもを授かるため」で生死に関わる病気ではなく多くの患者さんが健康な状態で来院するため、保険適用外という考え方です。

例えば不妊原因が体にあったとしても子どもを望まなければ不妊にはなりません。ほかにも不妊症の認識不足など複雑な理由が絡んでいます。

保険が適用されるのは月経不順や頻回月経など病名が付いた場合です。最初の問診で病名がはっきりしなくても「○○病疑い」と見当を付けて保険の対象にすることもあります。

病院によっては患者さんの負担軽減のため不妊でも検査を進める中で卵巣機能障害や卵管閉塞、黄体機能不全などの「疑い」として婦人科の病名を付けて保険適用にする場合があります。もちろん限度はあります。

現在の日本では混合診療が禁止されていて、一つでも自費診療を受ければ同時に受けた治療はすべて自費になるため、不妊治療の負担は本当に大きいです。

体外受精は国と県の補助制度に市町村の助成金も受けられますので在住市町村に確認してください。ただし、助成金を受けての治療はすべて自費になります。

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